二十一世紀を見通して、中国が世界に不動の地位を築くことは今や、だれもが疑うことのない信仰のようなものだ。しかし中国分析に、「波の衝突」という長期的な視野からの概念を当てはめると、実は別の将来像が浮かんでくる。
十九世紀初頭に英国で起きた産業革命は、暴力が伴う革命ではなかったにしても、「第一の波」の農業エリートと「第二の波」の都市産業エリートによる激烈な政治の戦いであった。
同様の「波の衝突」が、米国では工業地帯を抱える東部と農業中心の南部との間で、人類史上でも最悪の南北戦争を起こした。日本の明治維新の例を見ても、工業化に傾斜していた薩長中心の官軍と農業エリート集団であった江戸幕府の戦いがあった。
この枠組みを中国に当てはめてみると、どんな将来図が描けるだろうか。中国も工業化の過程で工業パワーと農業パワーの間の衝突は避けられず、「第一の波」にある八億人の農民と、「第二の波」にある二、三億人の産業人口の対立が顕著になっている。
加えて、中国の場合は規模は小さいものの台湾、シンガポール、香港そして米国のシリコンバレーやカナダのバンクーバーと取引をする「第三の波」の人々との戦いも始まっている。
こうした変化の過程の中では大国を分裂させる「波の衝突」発生の可能性を指摘することができる。
かつての文化大革命のときのように変化が中国全土に拡大した場合、中国を悩ませ続けている工業と農業の単なる摩擦を飛び越えて、大規模な分離現象が起きてくる。 そうなると、中国に投資してきた外国企業が中国の国内政治に巻き込まれないよう対処するのは困難になるだろう。
しかも、最高実力者、トウ小平氏亡き後の中国政治の行方も絡む。だれもが江沢民国家主席が権力を継承すると考えているが、歴史を顧みれば、必ずしもそうではない。ソ連のスターリン書記長亡き後、約二年間にわたってマレンコフ氏がトップの座にいた。毛沢東氏のあとも、華国鋒氏が二年間君臨していた。
江沢民主席が長期政権だったフルシチョフ氏になれるかどうかは不透明であり、中国国内の権力闘争は十年単位で慎重に見極めねばならない。
このように見てくると、中国が将来、米国を上回る経済大国になるという経済学者の見通しには疑問を抱かざるを得ない。中国国内で発生しかねない市民戦争すら完全には否定できない状況の中では、「二十一世紀は中国の世紀」とする考え方には同意できない。
未来学者のハーマン・カーン氏はかつて、日本の高度経済成長率から「二〇〇〇年には日本が世界を席巻する。日本の世紀がやってくる」と予測したが、今やこの説を信じる者はいない。ハーバード大学のエズラ・ボーゲル教授も「ジャパン・アズ・ナンバーワン」を唱え、ナニエル・バーンスタイン氏が「円」を書いてそれぞれ日本の時代が到来することを予言した。
一方、マサチューセッツ工科大学のレスター・サロー教授は、「ヘッド・トゥー・ヘッド」の中で欧州が世界市場を制覇するといったが、そうはならなかった。欧州統合は「第二の波」の官僚モデルに依拠しており、情報社会を先取りできなかったのである。
さらに、エール大学のポール・ケネディ教授が「大国の興亡」で描いた米国衰退論が誤ったのは、単に歴史の類似性の延長でしか考えなかったからだ。彼は新しい経済システム、技術システムの革命的な登場を無視していた。
同様に、多くの人は中国の経済成長がこのまま進むことを前提にしている。数年前に英誌「エコノミスト」が二十ページの特集を組み、二〇二〇年に中国が超大国になるとの見通しを明らかにした。エコノミストは経済システムに頼りすぎて、政治変動など人的要素を視野に入れていない。
経済的要件だけを考えれば、米国の対日赤字を削減するにはアラスカ産の石油を日本に売れば貿易赤字は一挙になくなる。しかし、政治的な理由や長期的な米国の国益を考えると、無条件に売却などできはしない。
経済専門家は概念すら明確でないＧＤＰ(国内総生産)を振り回し、経済が右肩上がりに発展してゆくことばかりにとらわれている。しかし、政治や文化、宗教など不透明な要素を勘案すれば、今後も中国がさまざまな困難に直面して二〇二〇年に経済超大国になるとは考えられない。
そのことは英国を突然襲った狂牛病(牛海綿状脳症)を見れば分かる。彼らは百万頭の牛を処分せざるを得ない局面に追い込まれ、英国経済を傷つけ、欧州の安定を損ねた。
狂牛病問題だけでなく、日本のオウム真理教のように狂った教団も初めは小さなカルトから始まり、やがて巨大な流れをつくった。小さな入力が大きな出力を生むことがあるのだ。
香港の将来は、七月の中国への返還によって世界通商基地としての良好な条件がなくなり、世界経済の表舞台から後退することになるだろう。中国政府はこれまでのような自由放任の香港存続を許さず、香港の有利性は薄らぐからだ。
香港の相対的な地位の低下は、上海をはじめ他のアジアの経済センターが競争相手として浮上し、台湾や沖縄が対中貿易の中継基地として登場してこよう。
その場合、得をするのはだれか。日米で早くも多くの戦略が練られている。
日本は、それ自身が工業中心の「第二の波」から情報社会である「第三の波」に移行する過渡期の中であえいでいる。
日本列島の至る所にある「第二の波」の工場が、労働コストの安い東南アジアにどんどん進出し、米国同様に付加価値の高い知識産業が国内にできて成長過程にある。これに伴う政治制度や官僚制の再編が進むのも必然のことだ。
だが、同時に、第一から第二への「波の変化」の過程で不安定な中国や朝鮮半島に隣接していることを認識すべきだ。
この地域の安定を維持するためには、安全保障面からだけでなく、「波の衝突」分析からも日米同盟が極めて重要であることが分かる。しかもそれは、日米双方にとってばかりか、アジア・太平洋地域全体の安全保障にとっても重要なのだ。